【Aterm】スマホの接続台数の確認手順【不正接続の把握に活用】

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自宅のAtermに接続する子機(スマホ等)の台数を確認する手順を紹介

【Aterm】スマホの接続台数の確認手順【見えて安心ネットを活用】

「見えて安心ネット」を活用して、スマホ等のWi-Fi接続台数を確認できます。
なお、Atermにアクセスポイント(ブリッジモード等)または中継器を接続している場合、これらの機器を経由したスマホ等の接続台数は確認できません。
そのため、各々の機器がAtermであれば、各々で「見えて安心ネット」を活用します。もし、「見えて安心ネット」が備わっていない製品を使用の場合は、後述の【Aterm】接続台数の確認手順【IPアドレスの割当情報を活用】を併用して確認します。
手順①:見えて安心ネットを開く
クイック設定Webを開いて、画面下部の「見えて安心ネット」タブをタップします。
手順②:「接続を許可/制限する端末」を確認して、接続台数を算出
- 「接続を許可/制限する端末」に掲載の、スマホ等の数を合計して、接続台数を把握
- ホーム画面の上部の「表示形式」は、「すべての端末を表示」(初期値)です。
- MACアドレスにより、スマホ等の個体を識別します。
「現在接続中」と「過去接続」を識別する方法
「接続を許可/制限する端末」に掲載の情報により、現在接続中だけでなく、過去の接続履歴(現在未接続)を区別して確認できます。
状態 | 識別 |
---|---|
現在接続中 | 濃い緑色(注) |
過去接続(現在未接続) | 薄い緑色、または「過去に接続有り」表記 |
(注)スマホ等の情報部分をタップすると、電波強度、暗号化モード、使用チャネル等の情報も、一緒に確認できます。
【Aterm】接続台数の確認手順【IPアドレスの割当情報を活用】
Atermから子機(スマホ等)に割当てたIPアドレス情報(以下、「子機情報」という)を活用して、接続台数を確認できます。
- 前提として、Atermがルータモードを利用して、さらにDHCPサーバ機能が有効(初期値)である必要があります。
- 2つの制約があります。1つ目は、現在接続中か否かの判別はできません。2つ目は、有線と無線接続の両方が、1つの履歴に混在するため、両者の区別はできません。
手順:子機情報を確認して、接続台数を算出
一定時間前の過去から確認時点までの、子機に割当てたIPアドレス情報により、接続台数を算出します。
- クイック設定Webを開く
- [詳細な項目を表示]をタップ
- 「情報」項目の「子機情報」をタップ
- 「割当状態」項目を確認
- リースタイム(時間)を経過前の記録が残されます。リースタイム満了時点で未接続の場合、「割当状態」から削除されます。
- リースタイムの初期値は、24時間です。(「詳細設定」-「IPv4LAN側設定」で確認できます。)
- 「割当状態」に掲載されている子機の数を合算
- 合算した数は、現在接続中、および切断してから24時間以内の子機の合計です。
- 無線と一緒に、有線接続のパソコン等も一緒に掲載されます。
既述の【Aterm】スマホの接続台数の確認手順【見えて安心ネットを活用】では、Atermにアクセスポイントまたは中継器を接続している場合、これらの機器に接続したスマホ等の台数は確認できません。また、見えて安心ネットは、併用できない他の機能を利用している場合も活用できません。そのため、子機情報を活用する方法を併用したり、または代替手段にして、接続台数を確認します。
なお、子機情報は、他にも活用できる機会があります。Atermにアクセスポイントや中継器を接続時に、各々のIPアドレスを把握できます。これらの機器の設定画面を開く際に、IPアドレスが必要になる場合があります。
【Aterm】不正接続の探索法と対処法【接続台数の確認結果を活用】
Atermへのスマホ等の接続台数を確認するのと一緒に、不正接続の痕跡も探索できます。
不正接続の探索には、他人のスマホ等を識別する必要があるため、事前に、自分が管理するスマホ等のMACアドレスを、漏れなく全て把握しておきます。
探索法:見覚えのないMACアドレスを探す
見えて安心ネットの「接続を許可/制限する端末」に、または子機情報の「割当状態」に、見覚えのないMACアドレスがある場合、不正接続の疑いがあります。
- 事前に、見えて安心ネットに「端末名」を登録しておけば、MACアドレスを記憶しなくても識別できます。ただし、子機情報は、見えて安心ネットとは連携しないため、事前に登録しても「割当状態」には「端末名」は掲載されません。
対処法:Atermのセキュリティ機能を利用
不正接続の疑いのある痕跡を発見した場合は、Atermのセキュリティ機能により、今後は、知らぬ間にWi-Fi接続できなくします。(下記参照)
恒久的な処置として、さらに強力な対策も検討します。(下記参照)
